明石家さんまが、ジャニーズ事務所に限らず、社名や芸名を変更する上で生じる経済的損失について言及し、話題になっている。
創業者・故ジャニー喜多川氏による性加害問題が「事実」と認定された同事務所だが、謝罪会見では、その屋号「ジャニーズ」を継続する方針だと発表し、問題視する声が相次いでいる。
すると、9月16日放送のMBSラジオ「ヤングタウン土曜日」では、さんまが同事務所の屋号継続問題について言及。現状、「ジャニーズ」という社名を聞くだけで心を痛めてしまう人が存在する以上、「“そのままでええわ”とはオレは言えないんやけども…」としつつ「実は名前を変えるって、とんでもない作業になるんですよ」と切り出した。
その具体的なケースとして、お笑い芸人の「おさる」がバラエティー番組内の企画で「モンキッキー」へ芸名を変更した例を紹介。「まぁ、事務所が大変なの。各局に配ってあるパンフレットとか、いろんな資料とか、全部名前を差し替えなあかんねん。その作業も大変で、何百万円かの損害やねん」と、手間だけでなく金銭的な痛手も伴ったという。
そこから考えると、ジャニーズクラスの事務所であれば、その損害は「ひょっとしたら2ケタ億円ぐらいいくと思う」とし、「看板替えなあかん、名刺変えなあかん、今までの資料も変えなあかんってなったら、とんでもない金額になるからなぁ」と予測。
とはいえ、やはり被害者側からも屋号の変更を求める声が出ているため、最後には「変える方向にいくのかなとは思いますけど、そのへんはオレも全然わからない。東山が考えてることやからな」とし、東山紀之新社長の判断次第であると述べていた。
「規模や背景の事情は全く異なるものの、一ピン芸人のおさるで数百万円レベルの損失があったとしたら、確かにジャニーズが屋号変更を躊躇するのも無理はないのでしょう。ただ、同問題は国境を越えて世界で報じられている事案であり、社名変更以前に、会社の存続自体から考えるべきとする厳しい声があるのも事実。そうした手間やコストについて懸念することは、被害者の心のケアに100%尽力していないとも解釈されるため、まずはこれ以上の精神的ダメージを与えないことが最優先事項なのではないでしょうか」（テレビ誌ライター）
9月19日に更新した公式サイトの文言から屋号変更も示唆していると報じられたジャニーズ事務所。その結論が注目される。
（木村慎吾）
