引退後の安室奈美恵を待ち受ける「一般人」だからこその取材とは

芸能

2018/09/29 10:15

　9月16日をもって芸能界を引退した安室奈美恵。引退後には一般人になるとのことで、13日には週刊誌などのメディアに対して代理人弁護士から取材自粛要請が送付された。その内容は「安室のプライバシーに関する記事や名誉を棄損する記事等が掲載された場合には、一般私人への権利侵害行為として、しかるべく法的措置を講じることになります」というもの。

　しかし9月21日発売の写真週刊誌「FRIDAY」では、安室が都内のスーパーに向かう様子を掲載。撮影時はまだ引退前だったものの、発売日基準では「一般人」の買い物風景を掲載したことになる。では、安室の私生活は、今後一切メディアに取り上げられることはないのだろうか？　週刊誌記者はこう否定する。

「安室はこれまで芸能人として、過度な取材攻勢に対して異議を唱えてきました。時には1億円を超える損害賠償を求めて出版社などを訴えることもあった。代理人弁護士はそのような法的措置が今後もあり得ると警告していますが、一方で安室のことは『一般私人』と称している。では、一般私人のプライバシーが侵害されたとして、どれほどの法的措置が可能なのか。高額な賠償請求は“芸能人・安室奈美恵”の商品価値があるからこそできるものでしょうし、そもそも安室のような著名人が、ある日を境に一般人になることなど現実には無理があります」

　ただ損害賠償はともかく、一般人であれば過度な取材を拒絶することはできるのではないだろうか。

「それでも、『一切の取材を禁ずる』といった法的措置は考えにくいですね。取材はメディアの正当な活動ですから、ストーカー規制法などを適用するわけにもいかず、『安室の半径100メートルには近づかないように』といった制限も不可能です。むしろメディア側は、所属事務所との関係を慮る必要がなくなったことで、これまで以上に接近するところが出てくるかもしれません」（前出・週刊誌記者）

　今後も、安室のお買い物姿がメディアで見られるのかもしれない。

（白根麻子）