「Mr.サンデー」（フジテレビ系）で、元タレント・中居正広氏による同局の元アナウンサー女性とのトラブルについて特集したのは、さる4月6日。第三者委員会が「性暴力」と認定した件にまつわる、社会学者・古市憲寿氏の持論がネット上などで依然話題になっている。
第三者委員会へ調査を依頼したフジテレビとその親会社・フジ・メディア・ホールディングスは、3月31日に調査結果を公表。この日の放送では、被害者のAさんが中居氏と締結した守秘義務の全面解除を許可したにもかかわらず、中居氏側がこれを拒否した点について、番組MCの宮根誠司がコメンテーター陣に見解を求めた。
「古市さんは中居さんも守秘義務を解除したほうがいいんじゃないのかとおっしゃっていましたね」と振ると、古市氏は「僕は（そうした方が良いと）思います」と返し、その理由として「WHO（世界保健機関）による性暴力の定義は非常に幅広くて」として、女性に性的暴行をすることに限らず、「（性暴力の定義は）性的な発言やセクシャルハラスメントも含まれている。全部まとめて“性暴力”とされているんです」と説明。
第三者委員会が発表した、広義としての「性暴力」というワードのままでは、世間がイメージする「性暴力」の内容と、実際の中居氏の加害内容に隔たりがある可能性があると示唆したのだ。
「ただ、報告の中では、中居氏からの性暴力を受けた被害女性は医師の診断を受けて入院しており、鬱や食欲不振などの後遺症を伴う重篤なPTSDに悩まされていたことが綴られています。単なる性的発言によるセクハラだけで1人の女性がそれだけの症状に陥るというのは考えづらく、やはり、中居氏側が詳しい内容を公表したがらないのは“よほどの加害があったからでは？”と見られてしまうのが普通のこと。もしも守秘義務を解除して真相を明らかにすることで、中居氏側の名誉が少しでも回復するのであれば、とっくの昔に彼はそれに応じているはず。ネットでは、守秘義務を解除すれば、中居氏側のイメージの回復につながると言わんばかりの古市氏の見解に違和感を覚える声が続出しています」（テレビ誌ライター）
いわく、「古市氏はあたかも中居氏が守秘義務を解除して話した方が被害者が受けた性暴力の程度が今想定されているものより下がる可能性があるようなニュアンスで言っているが、そのような印象操作はやめたほうがいい。当たり前だが、中居氏は守秘義務を解除したほうが得であれば、古市氏に言われなくてもするし、逆に解除したほうが損ならば古市氏に言われても解除しない」「中居氏にとって、ダンマリを決め込むことは、ウヤムヤな状態をキープ及び、“一方的に言われ放題で可哀想”というムード作りができて、一石二鳥なんでしょう」。かなり厳しい声が見られるのだ。
そもそも、一部で9000万円とも報じられた示談金を支払ってでも、真実に蓋をしようとしたのは中居氏のほうだろう。やはり古市氏の見解は“希望的観測”に基づきすぎではないか。
（木村慎吾）
