中居正広氏の代理人弁護士が、フジテレビとその親会社が設置した第三者委員会に対し、6月6日までに性暴力認定に関する証拠の開示を改めて求めた。今年3月に同委員会が「性暴力があった」との調査報告書を公表したことへ真っ向からの反論した形だ。
「本件は、元フジテレビアナウンサーの女性が、中居氏から『業務の延長線上で性暴力を受けた』と訴えたことに端を発していますが、第三者委員会は、WHO＝世界保健機関の定義をもとに『性暴力に該当する』と判断。3月末にその報告書を明らかにしています。これに対して中居氏側は当初から納得しておらず、弁護士を通じて『報告書に使われたヒアリング記録や証拠の内容が開示されていない』と主張。調査の透明性と中立性に疑問を投げかけています」（芸能記者）
代理人が5月30日に公表した文書では、「性暴力」という言葉の使用自体が重大な人権侵害であると強く反発。「WHOの定義は本来、国や行政機関が用いるべき公衆衛生上の概念であり、個人に適用するには慎重を要する」として、根拠となる証拠を6月6日までに開示しなければ名誉回復のためにあらゆる手段を講じると宣言している。
この「反撃」とも言える動きに対して、被害を訴える女性側の代理人弁護士は「今回の文書公表は、被害女性へのさらなる加害に他ならない」と強く抗議。事態はさらなる泥沼化を見せている。
こうした中で注目を集めているのが、今年初頭に芸能界引退を表明した中居の“復帰”に向けた動きだ。
「5月29日配信の『女性自身』では、中居氏が『俺にはブレーンがいるから』と周囲に語っていたことが報じられていましたが、業界関係者の間ではレギュラー出演していた番組の制作会社幹部らがサポートしているともっぱらです。中居氏にはまだタレント活動への未練があるのは間違いない。そのためにどうしても外したいのが『性暴力』というワードです。ブレーンからもこれさえなければ、地上波への出演は難しくとも、ネット配信やYouTubeといったネットメディアであれば復帰の可能性はあると助言されているといいます。中居氏は以前より親交のあったダンサーとの結婚も視野に入れているようで、もし子どもが生まれた時のことも考え、長期化しようと『性暴力』『性加害』の削除を求めていくようです」（芸能プロ関係者）
ネット上では中居氏の反論に厳しい声も飛び交っているが、6月6日までに事態は進展するのだろうか。
