城島茂ら「TOKIO」のメンバーを中心に設立した「株式会社TOKIO」を巡り、山口達也の復帰が噂されている。
「ジャニーズ事務所が1グループのために関連会社を設立するというのは、これまでに例のないこと。TOKIOの各メンバーが独自の動きをしやすくするためといった理由もあるようですが、最大の理由はやはり、引退状態にある山口の芸能界復帰を後押しすることと見られています。ジャニーズ事務所への復帰となると他グループのファンから反対されるのは確実ですが、『株式会社TOKIO』への加入であれば抵抗感を薄められるはずです」（業界関係者）
株式会社TOKIOはすでに設立済みで、城島茂、国分太一、松岡昌宏のメンバー3人が取締役を務めている。長瀬智也が来年3月31日付でジャニーズ事務所を退所することが既定路線になっていることから、会社としての本格的な始動は来年4月1日になる予定だ。その株式会社TOKIOにとって最初の山場が、GW明けの5月6日になるというのだ。
「山口が女子高生に対する不適切行為により契約解除となったのが2018年5月6日のこと。つまり来年5月には満3年を迎えるわけです。この3年を一つの区切りととらえ、禊を済ませたと考えれば、ここが復帰時期の目安になるでしょう。ただしグループに復帰して芸能活動を再開するには準備期間も必要ですから。まずは5月に『株式会社TOKIOに入社』するところから始めるのかもしれません」（前出・業界関係者）
ただ長瀬が脱退するのが来年3月末で、山口の再加入が同5月なのであれば、半年以上も前となる今のうちから会社を設立しておく必要があったのかという疑問も生まれるところだろう。その点はどうなっているのか。
「これについては城島ら“新経営陣”のためかもしれません。現状でTOKIOに関わる様々な契約はジャニーズ事務所が交わしていますし、そもそも長瀬は新会社とは関係がないので、現在の契約をいきなり株式会社TOKIOに移管するのは非現実的。一方でTOKIOメンバーは会社経営の経験がゼロですから、まずは“経営とは何ぞや”からを学ぶ必要があります。その助走期間として、新会社が本格稼働するまでの8カ月ほどを用意したのではないでしょうか。現状は代表取締役をジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長が兼務しているものの、これも来年4月以降は社長の城島に移す可能性がある。そうなったら城島が会社のトップとして“山口復帰”という経営判断を下すことになりそうです」（前出・業界関係者）
果たして山口は株式会社TOKIOに“経営陣”“社員”“契約アーティスト”のどの形で加わることになるのか。他の可能性も含めて大いに気になるところだろう。
（浦山真一）
