フリーアナウンサーの宮根誠司が1月22日放送の「情報ライブ ミヤネ屋」（読売テレビ）に出演し、東京五輪を開催するための「一番簡単な方法」について言及した。
現時点で7月23日から8月8日までの開催を予定されている東京五輪。日本国内では菅義偉首相を始め、大会組織委員会も開催を前提に計画を進めているものの、英紙「The Times」は日本政府がすでに五輪の開催を水面下では諦めムードとなりつつあることを報じた。
これには、橋本聖子五輪相や小池百合子東京都知事、坂井学官房副長官らが次々に「そのような事実はない」と否定のコメントを出しており、小池知事は「抗議を出すべきではないだろうか。このように思っております」とも反発している。
そうした状況のなか、宮根は東京五輪の開催を巡る大混乱がいまだに続いているとし、「オリンピック、もし東京でやりたいんだったら、一番簡単な方法はロックダウンですよ。ロックダウンしたら、（コロナ感染者は）減るわけだから。（ただ、政府は）やらない」と語った。
「外出自粛を“要請”する現在の緊急事態宣言よりも、強制力を伴うロックダウンを国内で発出できれば、たしかにコロナの感染者数は減ることになるでしょう。ただ、東京五輪は世界各地から参加者が集う国際大会であり、人種や国境の垣根を超えて、あらゆる人々が日本国内に集中。ホスト国だけがコロナ感染者数を落ち着かせていたところで、変異種などの感染が爆発しているエリアからの入国もあり得るわけです。よって、宮根が挙げた、東京で五輪を開催するための“最も簡単な方法”については、世間から『日本が感染者減ったら良いという問題ではない。東京が夏になっても、同じ時期に冬を迎える国もある』『世界各国から少なくとも選手とコーチ、スタッフだけで何千人？という人を受け入れるとか考えられない』『ロックダウンしても、一時的に感染者減るだけで、やめたらまた増えるだけ。ロックダウンすれば簡単とか、よく言えるなぁ』『イギリスは3回もロックダウンしています』『そもそも日本は法律上ロックダウンできない』とのツッコミが殺到。また、コロナについてはその考え方や対応に関しても各国によってそれぞれ異なるため、選手やスタッフに感染者が出た場合に迅速かつ安全な応対がどこまで可能なのかという懸念もあるようです」（週刊誌ライター）
世界中で第二波、第三波の波が押し寄せており、各地で変異種の発生が確認されている現状を鑑みると、今夏の五輪開催はかなりハードルの高いミッションとなりつつあると言わざるを得ないだろう。
（木村慎吾）
