日本国内でプレイすると違法となる海外の「オンラインカジノ」が社会問題となっている。
1月20日、元卓球日本代表の丹羽孝希がオンラインカジノによる賭博容疑で書類送検。所属する岡山リベッツを解雇された。
また、お笑い芸人のダイタク・吉本大と9番街レトロ・なかむら★しゅんも同様の容疑で警視庁が事情聴取。
2月14日にはM-1グランプリで史上初の連覇を達成した令和ロマンの高比良くるまも任意聴取を受けたことが報じられ、翌15日に公式YouTubeでオンラインカジノの関与を認めて謝罪した。
国内で300万人以上が利用しているとの統計があるオンラインカジノ。警察が取り締まりに本腰を入れたことで、今後さらなる摘発が見込まれているのだ。
こうした中、卓球界やお笑い業界よりもさらに深刻なのが「格闘技界」だという。
スポーツ紙記者が語る。
「国内の格闘技界イベントに加え、多くの日本人格闘家にオンラインカジノのスポンサーが付いている。ここまで社会問題化している以上、格闘技団体、選手とも今後のスポンサードを断らざるを得ない。格闘技界全体が急激な資金難に陥るのは避けられません」
さらには格闘ファン注目の「大一番」の実現が危ぶまれる事態に。
「今年開催される有名格闘家2人の“因縁の対決”が予定されているのですが、オンラインカジノ問題の余波で対戦中止となる可能性が浮上しているんですよ」（前出・スポーツ紙記者）
過去には両者ともにオンラインカジノ業者のスポンサーが付いていたが、なぜ対戦中止にまで発展するのか。
「以前、2人のうちの1人は、『実際にオンラインカジノに賭けている動画』をネット上にアップしていたんです。しかも彼自身が出場した試合で、自分に賭けたこともある。もう1人もSNSでオンラインカジノに賭けたことを公言していました。オンラインカジノが違法だと周知されてきたことで、両者が今回の出場を辞退してもおかしくありません」(前出・スポーツ紙記者)
「グレーゾーン」ではなく違法であることを留意したい。
(塚原真弓)
