6月5日に任天堂から発売が予定され、予約段階から争奪戦が激化している「Nintendo Switch2」。
4月に行われた第1回の抽選販売では国内だけで220万人もの購入希望者が殺到。5月に実施の2度目の抽選も熾烈を極め、SNSでは俳優の松山ケンイチや声優・中村悠一ら著名人からも落選報告が相次いだ。
発売日が迫る中、危惧されているのが「ネット転売」。転売目的の購入が相次ぎ、本当に必要としている消費者の手に渡らない事態を防ぐため、同社は転売対策に注力している。ITライターが解説する。
「任天堂の公式通販サイトでは抽選の参加に際し、有力会員サービスに一定期間加入していることや、旧型機である『Nintendo Switch』のプレイ時間が50時間以上であることなどを条件に設けていますが、それだけでは小売店などで購入されたSwitch2がネット上で高額転売されるのは避けられない。結果、転売品の購入元となりうる大手ネットサービスと『Switch2の転売に関する提携』を発表するに至ったのです」
5月27日、同社は公式サイトに「フリーマーケットサイトにおける任天堂商品の不正な出品行為を防止する取り組みについて」と題したリリースを掲載。そこで、「ヤフーオークション」を展開するLINEヤフーのほか「ラクマ」を運営する楽天、メルカリの3社と不正出品行為の対策について合意したと発表した。同ライターが続ける。
「それぞれ合意の内容に細かな違いはあるものの、いずれのサービスも在庫が手元にないのに出品する『無在庫出品』は禁止。これまでにない厳格な取り組みで一定の効果は期待できそうなのですが、まだまだ『転売屋にとっての抜け道』が残されている印象です」
どのような抜け道があるのか。
「今回の場合もオークションサイトで横行している『隠語での販売』は避けられません。SNSで購入希望者を募りDMで商品リンクを伝えれば、出品ページにSwitch2本体と明記されていなくても購入することができてしまう。また任天堂と提携していない中国のオークションサイトなどでは、転売し放題であることに変わりはありません」(前出・ITライター)
イタチごっこの様相を呈している。
(塚原真弓)
