大谷翔平「ファミリー財団設立」に透ける「寄付しないと村八分になる」米国セレブ界の“同調圧力”

芸能

2025/11/23 07:00

　11月22日、大谷翔平が自身のインスタグラムを更新。「SHOHEI OHTANI FAMILY FOUNDATION(大谷翔平ファミリー財団)」の設立を発表した。

　公開されたロゴには、妻・真美子さんと愛犬デコピン、さらには誕生したばかりの長女の姿が。同財団の公式サイトによると「子どもたちが活動的で充実した生活を送るための取り組みに資金を提供」し「助けを必要とする動物を救助・保護・ケアするプログラムを支援」することにより「より健康で幸せなコミュニティを創り出す」ことが活動目的として挙げられている。

　今回の発表を受け、ネット上では「どこまで聖人なんだ」と称賛の嵐が吹き荒れているが、この美談の裏には、日本人が知らないアメリカ社会の「恐ろしい常識」が存在するという。

「米国では『ノブレス・オブリージュ(高貴なる者の義務)』が絶対的なルール。年俸とスポンサー収入を合わせた年収が約150億円とされる大谷のような超高額所得者が財団を持たないことは、社交界では許されない『マナー違反』なのです」と語るのは在米ジャーナリスト。さらにこう続ける。

「これまでも、大谷は能登半島地震の被災地や、ロサンゼルスの山火事被害の復興に多額の寄付をしてきましたが、これだけではアメリカ世論は納得しない。このまま寄付活動を個人レベルに留めていたら、米メディアから『守銭奴』と叩かれ、チーム内でも浮いてしまいかねないのです。今回の財団設立は、慈善活動であると同時に、自身と家族をバッシングから守るための防衛策といってもいいでしょう」

　財団設立で負担が増すのは、他ならぬ真美子夫人だ。

「アメリカのファミリー財団では、妻が実質的な運営を担うケースが大半。今後は資金集めのための『チャリティー・ガラ』と称されるパーティーを主催し、ドレス姿で富裕層やスポンサーをもてなす役割が真美子夫人に求められます。こうした『セレブ妻の義務』は相当なプレッシャーになるかもしれません」（前出・在米ジャーナリスト）

　愛らしい家族ロゴの裏には、逃れることのできない「セレブの重責」がのしかかっていた。

(塚原真弓)

全文を読む

タグ