ジャニーズ事務所では9月28日、翌週月曜日の10月2日に記者会見を開くことを明らかにした。このタイミングを巡ってマスコミを中心に疑問の声があがっているという。
今回の会見では性加害問題に関する具体的な再発防止策をはじめ、社名の変更についても発表される予定。世間からの注目はいやがうえにでも高まっている。
「芸能界に限らず、自社にとってネガティブな内容の記者会見を開催するときは、金曜日など週末に行うのが定石。ワイドショーや報道番組は基本的に平日の帯番組ですから、週末をはさむことで報道のトーンが下がることが期待できるからです」（芸能ライター）
それに対して10月2日は月曜日で、マスコミにとっては最もニュースに取り上げやすい曜日だと言える。記者会見の時間帯は9月29日時点でまだ不明なものの、前回の記者会見と同様に各テレビ局が生放送で中継することは確実。誰が出席するにせよ、針のムシロ状態になることは明らかだ。
ジャニーズ事務所が自社の在り方を真摯に検討し、その解決策や対応策を発表するという観点では、月曜日に記者会見を開催することはむしろ前向きにとらえることもできるだろう。
しかし前回の記者会見では社名を維持する方針を示したほか、藤島ジュリー景子氏が変わらず全株式を保有し続けることも表明。結局はゼロ回答であり、反省の色がまったく見られないとの猛批判にさらされていたものだ。
「前回の記者会見を巡っては、自社の危機管理しか考えていないとの指摘も続出。それゆえ今回はその懸念を払しょくする必要もあるでしょう。それに加えて性加害問題の防止策も9月中には発表するとしていたことから、9月最後の週末が終わったばかりの月曜日はデッドライン。これより先延ばしするわけにもいかず、月曜日に記者会見を設定した可能性もありえます」（前出・芸能ライター）
奇しくも10月2日は、2023年度の下半期で最初の営業日。ここからジャニーズ事務所が変わっていくことをアピールするには、ちょうど良いタイミングなのかもしれない。
